健康経営

社員と家族の幸福のために健康経営に取り組んでいます

仕事は人生の一部であり、自己研鑽や家族と過ごす時間を確保できるようにすることが大切と考え、2016年より「働き方改革」の取り組みを始めております。ワークライフバランスを考慮し社員の働きやすい環境づくりを進めるためには、健康経営とワンセットで考えていくことがより効果的で、高齢化の進む中、従業員の健康寿命を延ばすことを目標に本格的な取り組みを行うことにしました。
さまざまな観点から健康経営を図るため、まずは健康経営優良法人認定の基準項目を確認し、一つ一つを網羅していくことが実質的に社員の健康につながると考えて各種取り組みを開始したところ、結果として2019年に中小規模法人部門、2020年には大規模法人部門で健康経営優良法人認定を受けるに至りました。

当社の健康経営の推進目的と体制について

目的

近年の社会問題として、メンタルヘルス(精神的な健康)不調者、生活習慣病患者の増加、少子高齢化による労働人口の減少等が深刻化しています。これらの要因により、企業における労働力の維持・確保はますます重要な課題となっています。当社は健康経営に向けた各種の取り組みを通じて、多様な人材が継続就業しやすい健康づくりを目指します。

健康経営の取り組みにより期待できる効果

  • 労働力の維持・確保
    社員の疾病等による労働力の低下防止
  • 生産性の向上
    モチベーション(意欲、やる気)の向上、業務効率の向上など
  • イメージアップ
    企業イメージの向上、社員満足度の向上など
  • リスクマネジメント(危機管理)
    労災発生の未然防止、事故や不祥事の予防

体制

経営トップを責任者として、総務部が主管部署を担い、活動の計画・実施状況は部署長会議(社長をはじめとした経営層および全部署長)等にて報告します。

取り組み内容

  • 社内同好会への支援金制度
  • 家族参加型社内イベント開催
  • スポーツクラブの法人契約
  • 定期健康診断
  • フレックスタイム制度
  • 看護・介護休暇の有給化
  • 健康セミナーの開催
  • インフルエンザ予防接種の費用負担

社外も社内も楽しく自分らしい働き方で

全社員を対象にしたフレックスタイム制の導入をはじめ、看護・介護休暇の有給化を実現。定期健康診断では人間ドックや婦人科検診など、各種オプションの追加を可能としました。
また家族参加型の社内イベントや同好会活動への活動費の助成、スポーツクラブとの法人契約なども行っており、仕事だけでなくプライベートの充実にも役立っています。