自然環境調査室
公共事業が自然環境に及ぼす影響の調査と保全対策
道路・河川・農業などの公共事業では自然環境の改変を伴います。このため、事業の前に動植物の生息・生育状況を調査し、事業による影響が予測される場合には、必要な保全対策を検討・提案しています。また、外来種に対して、駆除や分布拡大防止のための調査・提案も行っております。
植物
目視や実体顕微鏡の使用などにより、生育個体や植生状況を調査します。
鳥類
双眼鏡や望遠鏡での観察、鳴き声の聞き取りにより、生息個体や利用環境を調査します。
魚類・水生生物
目視や電気・タモ網・蛍光標識・電波発信機などの使用により、生息個体や利用環境を調査します。
両生類・爬虫類・哺乳類
目視やセンサーカメラ・捕獲用トラップの使用、鳴き声の聞き取りなどにより、生息個体や利用環境を調査します。